�T−１．刀剣製造の勃興期

　鎌倉時代末期、関の地域は京都と鎌倉を結ぶ東西交通の要所として栄えていた。
　ちょうどこの時期に九州から「元重」と呼ばれる刀鍛冶が関に入り、関鍛冶の祖と言われる。その後、美濃伝鍛刀技法が発祥し、その優れた品質が評価を受けて室町時代中期から末期にかけて全盛期を迎えた。すなわちこの時期は対明貿易による刀剣の輸出量が増大すると共に、応仁の乱以降、戦争の集団化に伴う足軽の主力化から太刀ではなく打刀が主となったため、本格的な刀剣の大量生産が行われるようになったのである。
　良好な焼き刃土、栗炭が近隣山間部に恵まれて関地域に三百人近い刀匠が集積し、刀剣製造の中心地の地位を確固とすると共に関七流と言われる流派も登場している。
　しかし、室町時代末期の戦国時代には各地の大名が戦争に備えて刀工を抱え込むようになり、関の刀工が各地に召し抱えられる形となった結果、関鍛冶は衰えていった。
　その後、江戸時代になって実際の戦闘がなくなると、刀の総需要が減少して刀の他に小刀・包丁・薄刃・剃刀・はさみなどの実用刃物中心の生産に徐−に変化していった（注２）。したがって、江戸時代に現在の生活用刃物を多品種製造する基礎ができたと考えられる。
（太刀：刃を下にして腰につるして着用した長さ約６０�p以上の日本刀、打刀：太刀に代わり室町以降に使用された。刃を上にして腰に差す長さ約６０�p以上の日本刀、６０�p以下は脇差、３０�p以下は短刀。）

�T−２．明治から大正にかけての産業としての成長

　明治維新後の明治９年（１８７６）に廃刀令が施行され、帯刀が禁止される。そのため刀から包丁やはさみなどの打刃物製造、農鍛冶への転換がこの時期にさらに進んでいく。
　ただし、製造品の記録を見るとその内容は小刀や千枚通し、三稜針などの細かい生活用品が中心となっている。また、明治１４年（１８８１）の記録では、関村の総人口約4,400人の内工業従事者は100人に満たず、刃物類の生産は半農・半工の形態が中心で専門的な職人の集積は少なかったと考えられる（注３）。また原料の鉄鉱石は既に輸入中心であった。
　明治２４年（１８９１）頃から関市でポケットナイフの量産が始まり、さらに明治４２年（１９０９）には町役場が桑名から技術者を招聘し、鍛造加工による調理包丁の製造にも進出する。この頃から関市は本格的な手工業都市に成長していった。
　その後、第一次大戦による輸出拡大は生産規模を大きくし、大正７年（１９１８）には、「関打刃物同業組合」が県から認可され、地場産業として地位を確保している。
　しかし、戦後恐慌が起きた大正９年度（１９２０）には、関の打刃物の販売、製造業者のいずれも転業移住者が続出して、組合は整理困難に陥ったと記されている。また翌年においても輸出向製品の注文は殆どない状況であり、さらに組合員は減少した。
　新潟県燕市の洋食器ナイフ製造の起源は、この時期に関の刀鍛冶職人１０名を招いて製造技術を修得したものであるが、不況による関からの移住の感が強い（注４）。こういった事からもこの時期の関の刃物産業集積はかなり弱体化したと考えられる。

�T−３．昭和初期

　大正末期の不況時を比較的大規模な製造会社は生き残り、昭和５年（１９３０）頃になると生活必需品の包丁、ポケットナイフ、小刀、洋食器、生花道具等を主に、注文生産から遠隔地の消費地への供給を企図した見込み生産の形に移行し、原材料は製鋼会社から購入するようになった。このようにして、近代的な製造業に転換を遂げていった。
　この頃の打刃物の流れは、自社工場で形抜きされた半製品を、別の自工場または小規模な家内工業で完成させる形態をとっていた。まず、加工業者の「すき屋」と呼ばれるところで、研磨機で荒削りの研磨を行い、刃付け成形する家に渡され、再びメ−カ−である刃物業者によって焼入れが行われる。次の仕上げ研磨から仕組みは、大半が農閑期の家内手工業者の利用などに支えられ事業が維持されていた。
　昭和９年（１９３４）、刃物関連業者等から県立の金属試験場設置の要望が起こり、関町及び関刃物工業組合が建築設備などの費用を寄付して、金属工業の改良発達を図ることを目的として、昭和１２年（１９３７）の４月に岐阜県金属試験場が設置されている。
　昭和１１年（１９３６）、打刃物の生産額は約３００万円と、昭和８年の６倍に達し、恐慌の影響から脱して輸出の拡大を実現していった。この時期、品質の良さから全刀剣需要の大半を関市内製造品が占めるに至っている。また従来、替刃を輸入品に依存していた安全剃刀も試行錯誤を経て、完全な国産化に成功し製造販売も軌道にのっている。
　昭和１４年（１９３９）、刀剣産業は復興期を迎え、関刃物工業組合は国内生産の大半を担うようになった。さらに昭和１６年春には、金属試験場で日本刀の古式鍛錬をエア−ハンマ−による機械化に成功し、製造業者への指導に多大な成果を挙げたとされる。

�T−４．戦後復興と成長

　昭和２０年（１９４５）の敗戦によって軍刀の需要はなくなる。さらに占領軍の軍刀回収命令もあって、軍刀はその市場価値を完全に喪失した。
　軍刀という主力商品を失って危機に陥ったものの、昭和２２年（１９４７）頃からポケットナイフ、洋食器刃物の製造に切り替え、輸出中心で復興が進んでいく。
　この頃の製造過程は、製造販売を自己責任において行うメ−カ−は、自工場内で生産を行うが、工程間におけるプレス加工、荒研磨（すき）加工、熱処理加工、仕上研磨加工、仕組加工などは分業加工が行われた。
　この内、仕組加工については、殆ど生産設備を必要としないことから内職が大半であった。その他の外注加工業者の立場は、安定したメ−カ−数社から受注を得ていればほぼ生活は維持できる状態にあったようである。流通は、産地問屋に集荷された後に最終消費地に出荷され、海外へは商社を経由して出荷される形ができあがっていた。
　昭和３０年代に入ると、経済成長による生活水準の上昇から製品の内容も多様化し、替刃も軽便カミソリの需要が伸び、ナイフもハンティングナイフ、ペ−パ−ナイフなど用途が広がり、栓抜、缶切の需要も増大していった。昭和３６年（１９６３）、安全剃刃替刃は貿易自由化になり、従来の炭素鋼材に代わる外国のステンレス製替刃の輸入が始まった。これに対抗して国内の会社もステンレス製替刃の生産を開始する。このように国内市場の成長と共に競争も激化し、医療用、理美容用刃物製品の開発も進んだ。
　昭和４０年代に入ると輸出向けダイバ−ナイフの生産が増加し、固定相場制の中で高い国際競争力を維持し、輸出拡大に成功していった。これ以降、ゾ−リンゲンに並ぶ世界的な刃物産地としての地位を固めていったのである（注５）。

�T−５．円高基調による輸出減から転換期に直面

　その後、変動相場制の下でも輸出は好調だったが、昭和５４年（１９７９）には円高と輸入品の増大による売上減が著しかった。そのため「産地中小企業対策臨時措置法」（産地振興法）に基づく特定業種及び関連業種として、関の利器工匠具などが指定される。
　また業界として輸出競争力の強化のために、品質の向上とデザインの研究が進められ、産地ブランド「セキ」の制定が行われた。円高基調が定着前の昭和５９年（１９８４）をピ−クに輸出は減少基調を辿り、内需開拓等に迫られて現在に至っている。

注１： 「日本型産業集積の未来像」清成忠男、橋本寿朗編著　日本経済新聞社より、第５章「『日本型産業集積』再生の方向性」における日本の産業集積の４類型を参考にした。 注２： 文久２年（１８６２）四月の「美濃関鍛冶職分連名書上帳」では、関鍛冶の軒数は６２であり享保５年（１７２０）の９０から激減している。当時の刀需要を反映したものと考えられる（関市史-刃物産業編　史料編近世四-七八頁）。 注３： 明治十四年（１８８１）に県の記録課が、各町村の戸長から提出させた各町村略誌の、関村の項の記載に基づく（関市史　刃物産業編　総説　四八六頁）。 注４： 「ナイフは、岐阜県の関から刀鍛冶職人１０人を呼び、１９２１年までにナイフの製造に成功した」（「新潟県燕・三市条地域産業インタビュ−調査報告集」より『燕市役所商工課と三条商工会議所による地域産業の捉え方』）と記述がある。燕はフォ−ク、スプ−ンの試作に成功し、この時期は比較的好況にあった。１０人はかなりの規模であることからこのように判断される。 注５： 「ポケットナイフ」輸出額は昭和３５年の約５億３千万から昭和５０年の約１９億円と３．６倍の拡大を果たした。

本節の記述にあたり岐阜県刃物会館専務理事　武井　忠義氏、元重保存会　井戸誠嗣氏より御教示を頂き、感謝を述べさせて頂きます。ただし内容の責任は（財）岐阜県産業経済研究センタ−にあります。

図表１　明治期以降の刃物産業に係わる年表

西暦	元号	事項
1891 1896 1915 1916 1918 1919 1920 1921 1922 1931 1932 1933 1935 1937 1943 1945 1947 1950 1952 1955 1958 1965 1968 1969 1970 1971 1973 1974 1975 1978 1979 1980 1987	明治24 明治29 大正4 大正5 大正7 大正8 大正9 大正10 大正11 昭和6 昭和7 昭和8 昭和10 昭和12 昭和18 昭和20 昭和22 昭和25 昭和27 昭和30 昭和33 昭和40 昭和43 昭和44 昭和45 昭和46 昭和48 昭和49 昭和50 昭和53 昭和54 昭和55 昭和62	関打刃物商組合設立。このころからポケットナイフの生産本格化 この年、福田製作所創立（ポケットナイフ、のち断裁用包丁などへ） 関鍛冶始祖元重会を組織／翌年にかけ物資輸出盛んになり、ナイフ類好調 この年、小島打刃物製作所創立（短刀類、のち小島式牛刀へ）／杉山刃物製作所創立（ナイフ） 第一次大戦後の戦後恐慌により関の刃物の不況／炭竈刃物製作所創立（ナイフ） 関打刃物同業組合設立／関刃物株式会社創立（軍用ナイフ、のち洋食器）／兼永刃物製作所創立（ナイフ） 打刃物類輸出不況のため内地向製品生産に努力 関刃物株式会社、軍隊用ナイフを主とし、洋食器を従として生産／この時期打刃物類不況加速／輸出は途絶状態／断裁用包丁の生産始まる。 関刃物株式会社、不況打開のため賃下げ／このころ主に洋食器・学生ナイフ生産／片岡工場創立（ナイフ） 関刃物工業組合設立（県で最古の工業組合）／この頃世界恐慌が日本に波及 替刃の生産が開始 工業組合で玉鋼など原材料の共同購入始まる／日本精工社創立 日本安全剃刀株式会社創立（羽根印フェザ−安全剃刃替刃） 関刀剣陶冶組合設立／県立金属試験場、関刃物工業組合に仮事務所置き発足 美濃刀剣研磨業組合設立／関刀剣商組合設立 軍指定の造兵刀大量生産 進駐軍、関署に大量の刀剣類を搬入させ没収 西木戸町に関貿易輸出刃物製造株式会社設立 この年、朝鮮戦争で刃物類特需生産 関金属工業協同組合設立、圧延事業創業／関刃物卸売商業協同組合設立 関刃物工業共同組合設立 （財）日本金属洋食器検査協会、輸出検査機関の指定を受け、本部を燕市に置き、関・東京・大阪に事業所を設置 全国組織の日本輸出刃物工業組合設立、本部事務所を関商工会議所内に設置 第一回刃物まつり開催　平和通に岐阜県刃物会館創設、輸出品検査所もここに移転 手術用替刃メスを開発 メッキ工場の自動化／刃物用自動木柄旋削機開発／ドイツ・ゾリンゲンとの間に相互視察 ドルショックに対応する輸出刃物関係者の緊急会議／関市、ドルショック防衛策として融資対策強化／刃物用自動木柄口鋸機開発 変動相場制に対し輸出刃物業者対策協議会／刃物製品の自動研磨機導入 欧州最大の軽工業見本市フランクフルトメッセに初参加 岐阜県刃物流通基地協同組合設立 関居合刀製造協同組合設立／刃物関連事業の円高不況に対処するため、小口融資の増加など、臨時措置条例制定 通産省、円高不況に対処するため関の利器工匠具等業種を産地中小企業対策臨時措置法に指定 輸出刃物工業組合、米国市場調査／刃物産地ブランド「セキ」制定 関の刃物企業、中国での刃物製造開始／ガ−バ−サカイ・ナイフ博物館開館

出所：「関市史　刃物編」の刃物産業関係年表より（財）岐阜県産業経済研究センタ−作成