■情報システムの構築は［安・楽・正・速］が合言葉 総合建設 大日本土木 （岐阜市宇佐南） 浅井部長

　いまや、どの企業にとっても情報処理に関するシステム構築は、遅かれ早かれ必要なことである。そして、社員は得手であろうと苦手であろうと構築されたシステムを使いこなす能力が必須となる。

　こうした時代を先取りするかのように大日本土木（株）（1944年創立）は、1972年にホストコンピュータを導入し、コンピュータ運用による業務処理を開始した。以来、オンラインシステムへの移行、OA化の推進など、企業内外の情報に対する総合的なシステム構築を積極的に展開してきた。

そして、昨年は独自の社内情報網「DNネット」の本格的な構築に着手。全国に広がる支店、営業所の受注強化を推進するうえで活用している。

「DNネット」は、

1. 営業基盤の強化を図るために全国の主な得意先や営業活動に関する情報を全社的に一元化・共有化し活用できるようにする仕組み”アピックス”
2. 建設現場である作業所のOAシステム化の一環として、工事の実行予算から原価計算など現場のマネージメントを管理する”プロックス”
3. 各々の部署において、計画の作成・管理に関する事務処理量が増えているが、繁雑さを解消し、一人ひとりがコスト意識をもちながら計画立案をスピーディにできる仕組み”店内事務管理システム”

の3項目から構成される。

　「DNネット」の構築は、本社・管理本部に属する情報システム部が担当し、浅井俊文部長が牽引役となって具体化されつつある。浅井氏は「コンピュータを使ううえでの四原則として、私は［安・楽・正・速］を目標においているんです。どんな状況においてもこのことを合言葉に、仕組みを構築していこうではないかと問いかけ、安く・楽に・正確に・速くなっているかを確認するんです。」と説明。

　”アピックス”は営業サイド、”プロックスは”工務技術に対して、”店内事務管理システム”は管理といった具合に、核となる部門は分かれる。しかし、基本的にはすべての部門･部署において、社員のすべてが、すべての情報を引き出せるように、集積してきた情報や最新情報をデータ・ウェアハウスに収め、それを机上のパソコンで引き出せるようにすることがシステム構築の目標となる。

　「データ・ウェアハウスは情報倉庫という概念ですね。この言葉は、情報化のキーワードになるでしょう。当社においては、この倉庫から欲しい情報をサッと引き出し有機的に活用することで、そろそろ新しい芽が出てきています」と浅井氏。将来的には、社員1.5人に1台のパソコン普及が計られる。

　かつて、コンピュータは情報管理・整理にベースが置かれていたが、これからは、情報活用のために用いる時代となるのだろう。